ニュース エッジAIカメラソリューションにおけるTHineとDMP社との協業についてのお知らせ

2023.10.19 リリース
エッジAIカメラソリューションにおけるTHineとDMP社との協業についてのお知らせ
~次世代スマートBEMS実現や工場など産業プロセスDX化の加速に貢献~

THineグループは、高速インターフェース・画像処理技術の分野で世界をリードするLSI事業とAI・IoTの分野で知的財産を創出し様々なソリューションを提供するAIOT事業との2つの事業を柱として事業を展開していますが、この度、当社企画によるエッジAIソリューションのEdgeAI-LinkTMと株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル(本社:東京都中野区、代表:山本達夫代表取締役会長兼社長C.E.O.、以下「DMP社」)のAI技術活用ソフトウェアとの組合せにより、次世代スマートBEMS(ビル・エネルギー管理システム)を始めとするエッジAIカメラソリューションの実現に向けて協業することといたしましたので、お知らせいたします。
今回、DMP社と当社が取り組むエッジAIカメラソリューションは、DMP社が持つ高信頼性AIアルゴリズムソフトウェアと当社独自の画像処理用プロセッサ(ISP: Image Signal Processor)を搭載したエッジAIカメラソリューションを実現することにより、優れたシーン識別力を通じて、オフィスビルの省エネ化や工場など産業工程におけるDX化に貢献することを目的としています。
高性能カメラ機能と高信頼性AIエンジンにより、オフィス内にいる人の位置、人数、属性等を広範囲に検知することで、BEMS機能との連携を通じて、空調や照明をスマートに制御することが可能となります。例えば、人数や属性を検知することにより特定のエリアに対して適切な室温や風量、照明を実現したり、人がいないエリアでの風量制御や自動消灯を実現したりすることで、快適性を保ちながらビル全体の省エネ化を実現することができます。また、人がいない夜間や入室管理区域における人の動きを検知し画像で現場確認することにより、オフィスの防犯管理方法を進化させることなどが可能になります。
 
BEMS向けエッジAIカメラ活用ソリューションの概要


DMP社と当社のエッジAIカメラソリューションは、BEMS以外でも工場などの産業プロセスにおいてDX化を進める際に最初に必要となる、工程毎のデータ計測(例えば、工場作業者の工程毎作業時間の標準作業時間に対する乖離時間の計測)などを通じて工場内動線や工程別自動化の実現に寄与することができます。

さらに、エッジAIカメラにLTE通信モジュールなど通信機能を持たせることにより、屋外でもクラウドと連携してエッジAIカメラ側でAI処理した結果データのみをクラウドAIにアップロードすることにより、通信コストを圧倒的に削減しながらリアルタイムでのAI解析を実現することも可能となります。EdgeAI-LinkTMソリューションを通じて、エッジAIカメラ側とクラウド側で分散コンピューティングを行うことにより、カメラ端末の台数が増えたとしてもクラウド側に処理が集中することなく、処理精度と即時性、通信コストの最適化を図ることも可能となります。

■ 適用例
次世代スマートBEMS
設備監視の省力化・省人化
インフラ点検の省力化・省人化
工場等産業工程のDX化
など

THineグループでは、今回のDMP社との協業を通じたエッジAIカメラ活用ソリューションを始めとして、AI・IoTを活用したソリューションの拡充を通じ、産業機器のユースケースの拡大やDXの社会実装・発展に貢献していく方針です。

なお、DMP社と当社が開発するエッジAIカメラソリューションにつきまして、以下の展示会でデモンストレーション展示を行うこととしています。
■ 第9回IoTソリューション展(第14回Japan IT Week 秋):THineグループによる出展
https://www.japan-it.jp/autumn/ja-jp.html
会期:2023年10月25日(水)~27日(金)
時間:10:00~18:00(最終日のみ17:00終了)
会場:幕張メッセ
ブース番号:23-2

■ 第5回名古屋ロボデックス(第6回名古屋オートモーティブワールド):DMP社による出展
https://www.automotiveworld.jp/nagoya/ja-jp.html
会期:2023年10月25日(水)~27日(金)
時間:10:00~17:00
会場:ポートメッセなごや
ブース番号:8-48(第一会場)

※「V-by-One」はザインエレクトロニクス株式会社の登録商標です。
   「EdgeAI-Link」はザインエレクトロニクス株式会社の商標です。
ご注意:本文中における各企業名、製品名等は、それぞれの所有者の商標あるいは登録商標です。
 


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