ニュース 「テラヘルツ波による超大容量無線LAN」の実現に必要な要素技術・統合技術を開発
「テラヘルツ波による超大容量無線LAN」の実現に必要な要素技術・統合技術を開発
～11機関の共同研究開発によるBeyond5G時代の新たな無線システムの構築～
当社グループは、高速インターフェースと画像処理技術の分野で世界をリードするLSI事業とAI・IoTソリューションを提供するAIOT事業、AI用GPU搭載機等サーバー提供事業を３本柱に事業展開していますが、この度、株式会社国際電気通信基礎技術研究所(以下「ATR」)、国立大学法人東京科学大学、学校法人千葉工業大学、国立研究開発法人情報通信研究機構(以下「NICT」)、ザインエレクトロニクス株式会社、国立大学法人広島大学、国立大学法人名古屋工業大学、学校法人東京理科大学、独立行政法人国立高等専門学校機構徳山工業高等専門学校、国立大学法人東北大学、シャープ株式会社の11機関が、150 GHz帯、及び300 GHz帯を用いた超大容量無線LANの研究開発を共同で行い、
「端末搭載可能な超小型多素子アンテナモジュール化技術（RF-IC、アンテナ・伝搬解析等）の確立」
「300GHz帯で２次元フェーズドアレーにより30度のビーム制御が可能なトランシーバの実現」
「150 GHz帯双方向通信システム、伝搬路制御技術、および無線リソース制御技術、ならびに複数周波数帯を活用した接続先アクセスポイント検出技術の確立」
などの成果を得ることができましたので、お知らせいたします。
当社は300GHz帯を用いたトランシーバ技術開発のテーマに関するベースバンド集積回路の設計を担当し、セミアナログ方式を用いて送受信部に必要なキャリア/クロック・データリカバリ、イコライズ、フェーズドアレーによるビーム制御に対応したRFフロントエンド制御の実現を目指しています。アナログ回路とデジタル回路の配分を最適化し協調設計することで高ビットのアナログ・デジタル変換回路(ADC)や大規模なデジタル演算(DSP)を不要とし、超大容量無線LANにおいて、コスト、消費電力を抑えることを狙っています。
本研究開発は，総務省の「電波資源拡大のための研究開発（JPJ000254）」により実施したものです。
詳細につきましては、添付の共同発表(https://www.thine.co.jp/news/detail/id=4942)をご参照ください。
なお、本研究成果は2025年11月26～28日にパシフィコ横浜で開催されるMWE2025(ブース番号：H-04)で展示されるとともに、11月27日のワークショップ「テラヘルツ波による超大容量無線LANの実現に向けた最新技術動向」でも説明されます。
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